ぼやき

ギフト券売買サイトでアマギフ2,732万円分購入!保留中からの復活で助かったが、もう使わない。

投稿日:2020-06-04 更新日:

結論

ギフト券売買サイトを"もう使わない理由"は以下の通りです。

  • 購入したギフト券がギフト券発行元により強制失効される可能性がある。つまり、プリペイド詐欺の副次的な被害者となる可能性がある。
  • ギフト券発行元により垢BANされる可能性がある。

この記事はギフト券売買サイトを批判するものではなく、私が経験した内容を知って頂き、リスクを認識した上でのギフト券売買サイト利用を推奨するものです。


なぜ、アマギフ大量購入?

  • ギフト券売買サイトを使ってアマギフ(Amazonギフト券)額面27,392,214‬円分を25,098,644円で購入した<91.63%>。期間としては19ヶ月(2016/4~2016/10と2017/1~2017/12)。ギフト券売買サイトとしては「①Amaten②ギフル③Giftissue」の3つを使った。
  • 内訳は①Amaten:額面11,101,188円分を10,193,181円で購入<91.82%>②ギフル:額面16,158,826円分を14,781,285円で購入<91.47%>③Giftissue:額面132,200円分を124,178円で購入<93.93%>。
  • 無在庫転売を行うためのアマギフ購入であり、多いときでもアマギフ残高は100万円程度。無在庫転売の流れは「アマギフ仕入→商品受注→仕入れたアマギフを使って発注(お届け先は商品購入者指定の住所)→商品代金受取」であり、200万円程度でグルグル回していた。
  • 無在庫転売の2016年実績としては、【売上:14,226,671円/仕入:13,018,046円/粗利:1,208,625円】<粗利率:8.5%>。売上1,000万円を超えてしまい消費税課税事業者となった。
  • 当時のギフト券売買サイトは出品手数料の値下げ競争が勃発していた。2016/3にGiftissueが出品手数料を無料キャンペーンを始めたらAmatenから商品が消えた。売り手は想像以上に出品手数料にシビアでAmatenに出品していた出品者が移動した。両方のサイトを使っていた私は肌で感じた。当然Amatenも2016/04/01より3ヶ月無料に、さらに3ヶ月延長、さらに1ヶ月延長。とチキンレースが続いた。
  • フリマアプリは出品手数料メルカリ10%とラクマ0%で戦っていたがラクマはメルカリに勝てなかった。ユーザー属性が全く違うのだろう。金券の売買はシビア過ぎる...
  • 2017/02/18時点の出品手数料は「①Amaten:1.99% ②ギフル:0% ③Giftissue:1.00%」なお、Amatenの出品手数料は4.32%→3.50%→0%→0.99%→1.99%と推移した。
  • 2020/06/05時点の出品手数料は「①Amaten:1.99% ②ギフル:サービス終了③Giftissue:2.00%
  • 買い手である私も割引率にはシビアなので、システム的には圧倒的にAmatenが使いやすかったが、出品手数料無料のギフルでAmatenより安く購入することが多かった。

エスクローサービス

  • ギフト券売買サイトはエスクローサービスである。フリマアプリ同様に売手と買手の仲介をしているサービスであり、出品手数料が収益となる。買手がお金を支払って、ギフト券を購入しギフト番号(ギフトコード)を取得して一定時間以内に登録し、登録できなければエラーとして報告する。エラーとして報告すれば売買成立とはならない。従ってギフト券売買サイトを使うことで、"聞いていた額面と異なるギフト券が渡された"、"渡されたギフト券を登録しようとしたら使用済みと表示された"などの理由で【お金は支払ったのに有効なギフト券が手に入らない】ということは発生しない。ゆえに、安心・安全に使えるサービス。以下はAmatenの購入完了画面(2014年時点)である。
  • 2014/11に会員登録して使っていたAmatenは儲かっているか?プレスリリースによれば2015年の年間取引高70億円突破。出品手数料が4.32%だとすると売上3億!直近では100億とのことで、出品手数料が1.99%だとすると売上2億!2014年には招待キャンぺーンがありました。1,000円で1,500円分のAmazonギフト券をゲットできる激アツのキャンペーンでした。

誰が出品しているの?

「①ギフト券をもらったけど使わないから出品」「②クレジットカードのショッピング枠を現金化したいから、クレジットカードでギフト券を購入して出品」だと思っていたが、加えて「③電子ギフト券詐欺プリペイド詐欺・プリカ詐欺の犯罪者」も利用していることが判明した。③が利用することで致命的な問題が生じことになる。

<参考>

* 電子ギフト券詐欺を防げ 警視庁、アマゾン・楽天と連携:日本経済新聞
* プリカ詐欺に注意!(テーマ別特集)_国民生活センター
* ネット上で使えるプリカ(電子マネー)を悪用した詐欺にご注意(一般社団法人日本資金決済業協会)


発行元による注意喚起

Amazonギフト券発行元であるAmazon、楽天ポイントギフトカード発行元である楽天は以下のように"サイト名を名指し"して注意喚起を行っている。

Amazonギフト券のご購入に関する注意

Amazonギフト券を転売サイトから購入しないでください
下記をはじめとする、Amazon.co.jp が承認していない購入サイトにおいて、詐欺など不正取得の可能性のあるAmazonギフト券が販売されている事例が多数報告されています。
 ・amaten  https://amaten.com/
 ・アマオク! https://amaoku.jp/
 ・giftissue http://giftissue.com/

Amazon.co.jp では、Amazonギフト券細則の規定に基づき、転売もしくは不正に取得された可能性のある Amazon ギフト券のロック(凍結処置)および無効化ならびに関連するアカウントの停止を随時行っております。そのため、未承認の購入サイトから Amazon ギフト券を購入された場合、お手持ちの Amazon ギフト券が予告なく使用できなくなる場合があります。当サイトが承認していない購入サイトからのご購入は、お控えいただきますようお願いいたします。
【その他の未承認サイトの例】
ギフトレ (https://gifttrade.jp)
amaqlo (https://amaqlo.com/)
ギフル     (https://giftapple.jp/)
あるじゃん (http://arujan.biz/)
新栄ギフト  (http://www.shinei-gift.com/)
アマ市場   (https://amaichiba.com/)
プリペ    (https://puripe.net/)
ギフトバンク  (http://www.syoppingwaku-genkinka.net/)
ギフトダイレクト (http://www.gift-direct.com/)
べテルギフト (https://beterugift.jp/)
ギフト券取引所 (https://www.nerdcoreforlife.com/)

Amazonギフト券を転売しないでください
Amazonギフト券を再販売その他対価をもって譲渡すること(例:買取サイトにAmazonギフト券を売ること)も、Amazonギフト券細則の違反となり、アカウントの停止などの対象となります。ご自身で購入したギフト券ならびに各種キャンペーンなどを通じて入手したギフト券を転売、換金することは、お控えいただきますようお願いいたします。
ギフト券の買取に関する詐欺の手口については、次の事項もご確認ください。

ギフト券詐欺にご注意ください
不正行為防止とお客様の安全なお買い物のため、ご理解とご協力をお願いします。

https://www.amazon.co.jp/b?ie=UTF8&node=4705466051

【ご注意ください】楽天ポイントギフトカードを狙った詐欺行為

■ご購入時の注意
インターネット上で、不正に入手した楽天ポイントギフトカードのPIN番号が販売されているケースが確認されております。

■不正に入手した楽天ポイントギフトカードのPIN番号の販売が確認されているサイト

・amaten   https://amaten.com/
・giftissueh  http://giftissue.com/
・アマオク! https://amaoku.jp/

上記のサイト以外におきましても、楽天ポイントギフトカードそのものや、PIN番号のみのインターネット上での取引は避けていただけますよう、お願いいたします。

万が一、インターネット上での楽天ポイントギフトカードの売買行為によりトラブルが発生した場合は、弊社にて対応することができかねますので、あらかじめご了承下さい。

その場合は、速やかに警察へご相談いただきますよう、お願いいたします。
楽天市場といたしましても、警察などの公的機関からの公的文書に基づき情報提供の依頼があった場合には、可能な限り協力をさせていただきます。

https://ichiba.faq.rakuten.net/detail/000006954

致命的な問題とは?

電子ギフト券詐欺・プリペイド詐欺・プリカ詐欺の犯罪者が出品したアマギフを運悪くギフト券売買サイトで購入した場合に致命的な問題が生じる。

詐欺被害者が警察に相談して、警察からAmazonに対して公的文書に基づき情報提供等の依頼があった場合にはAmazonは協力することになる。これによりギフト券売買サイトで購入したアマギフがAmazonギフト券残高反映後にAmazonによって没収となるケースがある。

つまり、ギフト券売買サイトの買手が副次的に詐欺被害者となってしまう。

27,392,214‬円分のアマギフを購入した私はAmazonギフト券残高反映後に【保留中】とされ使えなくなるケースが3回あった。Amazonに「保留中って何?」と問い合わせると以下のような回答だった。最終的には3件とも没収されることはなく保留解除されたので。私は副次的に詐欺被害者となることなかった。詳しくは教えてもらえなかったが、【詐欺業者によるAmazonギフト券番号の不正取得の可能性がある場合には、一時的にシステム側で自動的にギフト券を使用不可とすることがあります。】と案内された。

お問い合わせいただいたAmazonギフト券についてお調べしたところ、詐欺事件において詐取された可能性のあるAmazonギフト券であるとして、ご連絡を受けていることがわかりました。

以下、Amazonギフト券の細則の規定に基づき、Amazon.co.jpではお客様のAmazonギフト券を保留中とし、調査を行っておりますことをご了承ください。

Amazonギフト券細則
https://www.amazon.co.jp/giftcard/tc?ref=blrb_hp

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法律で要求されている範囲を除き、ギフト券に金額を補充すること、およびギフト券を再販売その他対価をもって譲渡すること、換金することまたは他のアカウントで使用することはできません。これらの 制限に反して取得されたギフト券につきましては、アマゾンまたはその関連会社は、利用をお断りする場合がございます。

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なお、詐欺の可能性により、お手持ちのAmazonギフト券が使用できなくなる場合があります。

必要に応じて、ご自身で購入先または警察等、公的機関までご相談ください。また、Amazon.co.jpにて該当するAmazonギフト券の状況確認、および調査への協力はできませんのであらかじめご了承ください。


楽天ポイント強制失効

2017/4にログインができなくなり問い合わせをすると「安全性の観点からログイン停止等の必要な措置をとることがある、様々な部門にて措置を行うことがあり、確認や対処に1週間ほどお時間を要する」と回答があった。しばらくして以下のように回答があった。

弊社にてお調べした結果、お客様の楽天会員登録にて利用されたポイントギフトカードが、不正に取得された楽天ポイントギフトカードのPIN番号と一致していることが確認されたため、緊急の措置としてログイン停止を行わせていただいておりました。

この度、不正に取得されたPIN番号にて獲得されたポイントのうち、未使用分につきましては、ポイントの取り消しを実施のうえでログイン停止解除を行わせていただきましたので、お手数をおかけいたしますが、楽天会員登録へのログインをお試しくださいますようお願いいたします。

(省略)

今後も不正に取得されたPIN番号からのポイント獲得が確認された場合、ログイン停止解除はいたしかねますことをご了承ください。
あわせて楽天スーパーポイント利用規約についてもご確認ください。

上記のように楽天ポイント強制失効となった。この楽天ポイントギフトカードはAmatenで購入したものだった。Amatenに補填を求めて問い合わせたところ以下のように回答があった。

購入したギフト券が詐欺による取得の可能性のあるギフト券として停止されたとのことですが、当サービスにおいて、一度取引が成立した場合、通常一切の責任、対応は行わない規定となっておりますが、本件の内容を考慮し、売買契約者にあたる出品者様に直接交渉を行っていただくことが可能なユーザーメッセージボード機能を開放致しました。

つきましては、下記手順にて出品者様へご連絡を行っていただけますようお願い申し上げます。

直接出品者とAmaten内で直接メッセージをやり取りした結果、返金してもらえることになった。Amaten入出金明細には「種別:管理者操作(残高)」「摘要:管理者による加算・減算」と表示され、残高が増えた。副次的に詐欺被害者になることはなかった。


中立的行為による幇助

ギフト券売買サイトは売買をする場を提供するエスクローサービスであり。当然のことではあるが、ギフト券売買サイト運営会社は詐欺により不正に取得されたギフト券を売られることは全く望んでいない。当事象により買手不利益となりサービス運営として頭を悩ませているのだと思う。

では売買成立後に強制失効となった買手が、ギフト券売買サイトに対して詐欺幇助であると訴えることができるのだろうか?無理だろう。これが成立したら金物屋は包丁を売れなくなってしまう。包丁を買った人が傷害事件・殺人事件で使ったとしても、包丁を売った金物屋が罪に問われることはない。


最後に

プリペイド詐欺被害者の救済を最優先に考え「詐欺被害者から警察に相談→警察からギフト券発行元にギフト券無効化を依頼→無効化できれば被害者にお金が戻る」という流れになっているのではないかと考える。無効化とは「①未使用で残高に反映されていない状態②使用済み(残高反映済み)だが残高に残っていて発行元が回収できる状態」の2パターンが存在する。

無効化②を避ける方法として、【残高に反映されたら即消費+サブ垢作りまくる】と思いつくが、これでは"詐欺師の現金化を手助けしているのでは?"と考え、"ギフト券売買サイトは二度と利用しない"と決意とした。

-ぼやき

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